2023年の就活市場も、超売り手市場と言われています。
飲食や介護の現場では、アルバイトやパートでさえ獲得しにくいという厳しい現実も。このような現代社会では優秀な人材を獲得するのも至難の業ですが、シフト作成ツールなどのデジタルツールの力を借りて、どうにか乗り切っていきましょう。
日本のZ世代について
優秀な人材を得るためには、Z世代と呼ばれる今の若者の傾向をチェックしておく必要があります。Z世代とは、1990年代中盤から2010年代までに生まれた若者を指す言葉なので、この世代の特徴をおさえておけば、新卒、転職などさまざまな立場の若者について理解できるはずです。
Z世代は全世界的に、デジタルネイティブ世代です。
インターネットやスマートフォンが普及した時代で育って、情報収集やコミュニケーション能力が高く、自己表現力も豊かです。
その一方、情報過多や情報選択肢の多さに対して疲弊している世代でもあり、自己実現や働き方に対する価値観が多様化しているのも特徴です。
例えば、賃金の高さよりも趣味を楽しめるように休みが取りやすい制度を重視する、地元で暮らしたいので転勤が絶対にない職場が良い、などその人によって大切なトピックが異なることもしばしばです。
次に、2023年に22歳、23歳となる新卒のZ世代に特に見られる特徴についても、チェックしておきましょう。
2023年に22歳、23歳となるZ世代の特徴
2023年に22歳、23歳となる新卒のZ世代は、上に挙げた特徴と共に、次のような要素が特に顕著に見られます。
ソーシャルリテラシーが高い
SNSやオンラインコミュニティーなど、様々なコミュニケーションツールを使いこなし、自己表現や情報共有を行う能力があります。
そのため、企業の口コミや評価なども、レストランの口コミレビューを見るのと同じ感覚で、自然にチェックすることができます。
多様性の尊重
性別や性的マイノリティ、人種や国籍、障がいの有無などの多様性を尊重する傾向があります。なお、Z世代に限らず、同性婚や夫婦別姓については若い世代ほど支持する（同性婚や夫婦別姓をネガティブに捉えない）傾向が見られます。
価値観の多様化
多様性の尊重と、終身雇用制への疑問などから、働き方やキャリアに対する価値観が多様化しています。
良い大学に入って大企業に勤めて、という従来のエリートコースを望む若者も引き続き存在している一方で、地方移住でのテレワーク、フリーランスといった新しい働き方を求める若者も増えてきています。
就活市場で企業が心がけること
就活市場において、企業が心がけるべきことは、まずはZ世代に対して自社の魅力をPRしていくことです。
Z世代が求める自己実現や、社会的責任などの価値観に共感する企業PRが重要です。
採用戦略も求める人材に合わせてターゲティングしていく必要があるでしょう。Z世代は個人のスキルアップに対して積極的な若者が多い一方、出世するくらいならのんびり働いてそこそこの賃金を得たい、責任を負いたくないという若者も少なくありません。
つまり、二極化しているのです。求める人材を得るためには、どちらのZ世代をターゲットとするかをまず決めておく必要があるでしょう。
その上で企業が社員のワークライフバランスを意識し、働きやすい環境を整備していくべきです。
新しいZ世代を採用するなら職場もデジタル化を
以前には、若者を揶揄する新人類という言葉が流行りました。
今もZ世代というワードを自分たちとは異なる立場の若者という意味で用いている人がいるかもしれませんが、その認識は少しずつ改めていくべきです。
なぜなら、これからの社会を作っていくのは若者であり、企業を存続・成長させていくのもまた次の世代だからです。
会社が古いシステム（レガシーシステム）で運営されているという場合は、少しずつでもデジタルツールを導入して新しい時代へ合わせていくことをおすすめします。
AIによる採用支援ツール
AIを活用した採用支援ツールは、書類選考や面接の分析、候補者の適性予測などに活用されています。AIによって自己学習が可能なため、従来の面接官による選考に比べて、より公平かつ正確な評価ができます。
大手メーカーでは、すでにこうしたツールによる採用プロセスの改善が行なわれています。
AIによるChatBotで顧客対応
ChatBot（チャットボット）は、顧客対応やサポートに活用されています。
AIはスタッフ対応とは違って24時間365日休みなく、顧客からの問い合わせに迅速かつ正確に対応することができます。
大手ECサイトなどでは、商品の問い合わせや注文状況の確認など簡単な対応をChatBotが担当しています。
業務管理・生産管理システム
例えば、製造過程から出荷、契約管理までをすべて一括でデジタル管理することで、大幅な業務効率改善を見込めます。社内の管理システムは、個別に運用していると部門ごとに連携が取れなかったり、連携する際に数字のミスが発生したりと、思わぬリスクがつきものです。これらの管理をワンストップで行うことで、人的ミスを減らして効率的に各部門が連携することができます。
これと同じように、勤怠管理、シフト管理もデジタル化することで大幅な時間と人的コストの削減が期待できます。
と、ここまで書くと大がかりでコストがかさむ改革に思えますが、当社でリリースしているシフト作成ツールは、無料で使える機能も多く、導入コストの心配は不要です。
「デジタル化と言っても何から手をつければ良いのか」
「デジタル化ってコストをかけないとできないんでしょ」
と悩んでいる経営者の方、担当者の方にもおすすめですよ。
まとめ
Z世代はデジタルネイティブ世代とイコールであり、「生まれた頃からPCやスマホが身近だった」という世代はこれからも増え続けています。事業を存続させるために新しい人材を獲得、育成していきたいならば、こうした時代に合わせたアップデートが求められるでしょう。
いきなりAIを活用した新技術や、高額な包括システムの導入は難しいかもしれませんので、まずは気軽な一歩から試してみてはいかがでしょうか？
